任天堂は11月6日、2027年3月期第2四半期決算説明会・経営方針説明会の質疑応答の要旨を公開した。古川俊太郎社長は、2027年公開予定の実写映画『ゼルダの伝説』の後も、新しい映像を継続して届ける方針を示した。
任天堂はここ数年、映像分野に積極的に取り組みたいとの考えを示してきた。古川氏はその理由として、映像ビジネスとゲーム専用機ビジネスの親和性が高いことを挙げた。
[任天堂HP]「2027年3月期 第2四半期決算説明会/ 経営方針説明会（オンライン） 質疑応答」を掲載しました。https://t.co/WljqzVOe94
— 任天堂株式会社（企業広報・IR） (@NintendoCoLtd) November 6, 2026
劇場向けの映画に加え、子会社のニンテンドーピクチャーズが制作する映像などを通じて、任天堂のキャラクターやゲームの世界に触れる機会を増やすことが、事業全体の中長期的な成長を目指すうえで重要だという。
取締役上席執行役員の別府裕介氏は、映画を世界に展開する取り組みについて、任天堂のゲーム専用機ビジネスと極めて相性が良いとの考えを示した。映画には、任天堂の個性やキャラクターの魅力を90分や120分に凝縮して届けられる利点がある。制作の過程で蓄積したデジタルアセットも、将来にわたって活用できる資産になると説明した。
各プロジェクトには、宮本茂氏をはじめ、任天堂のプロデューサーやディレクターも深く関わっている。別府氏によれば、観る人に満足してもらえる映像をつくる経験は、開発者が新たな能力を伸ばす機会にもなっている。劇場公開や二次利用で収益を上げ、それを再投資に回せる点にも触れ、2028年以降も映像制作への投資を続ける考えを示した。
ハードやソフトの価格設定をめぐる質疑では、古川氏が、ハードの製造コストの上昇が一定程度であれば、生産の効率化や自社での負担によって、できる限り販売価格を維持したいと説明した。
一方、中長期にわたってコスト増を吸収しきれず、健全な収益構造の維持が難しいと判断した場合には、価格改定を考慮する必要があるという。ソフトについては、それぞれの内容を踏まえ、個々のタイトルの価値に見合う価格を設定する方針だ。
同じ質問に答えた別府氏は、映画『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』の鑑賞者を対象にした調査結果も紹介した。満足度は、1人で観た人より2人で観た人のほうが高く、2人で観た人より4人で観た人のほうが高かったという。
別府氏は、任天堂が以前からみんなで遊ぶことを大切にしてきた例として、NINTENDO 64にコントローラーの接続端子を4つ設けたことを挙げた。一緒に遊べることが任天堂の商品を手に取る理由のひとつになり、そこから遊ぶ人の輪も広がっていくという。
価格設定にも間接的に影響するとの見方を示しつつ、誰かと一緒に遊ぶ動機や機会をつくることが、任天堂の価値を高めるうえで大切だと語った。
