アイ・オー・データ機器とVerbatim Japanは、一部メーカーが製造・販売事業からの撤退を発表したブルーレイメディアを含む光ディスクについて、生産・販売を継続する旨の共同声明を発表した。
Verbatim Japanとアイ・オー・データは、
— アイ・オー・データ機器(公式) (@io_data) January 31, 2025
Blu-ray、DVD、CDメディアを提供し続けます。
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発表によると、記録・録音を目的としたブルーレイディスクやDVD、CDの国内市場は大きな転換期を迎えており、供給体制を縮小する動きがみられているという。
1月23日（木）には、ソニーマーケティング（SONY）が録画用のブルーレイディスクメディア（BD-R／BR-RE）や録音用ミニディスク、記録用MDデータ、ミニDVカセットの生産を2月ごろに終了すると発表していた。
上記の動きに対し、アイ・オー・データ機器とVerbatim Japanは「日本市場における光ディスクの安定供給と販売継続を通じて、お客様の信頼に応えてまいります。」と伝えている。
以下、プレスリリースの全文を掲載しています
Verbatim Japanとアイ・オー・データは、Blu-ray、DVD、CDメディアを提供し続けます。
株式会社アイ・オー・データ機器（本社：石川県金沢市、代表取締役会長：細野昭雄、以下、アイ・オー・データ）とVerbatim Japan株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：関山孝行、以下、Verbatim Japan）は、日本市場における光ディスクの安定供給と販売継続を通じて、お客様の信頼に応えてまいります。
■光ディスク市場の現状と両社の取り組み
国内の光ディスク市場は現在、大きな転換期を迎えており、一部メーカーが製造・販売事業から撤退するなど、供給体制が縮小する動きが見られます。このような状況下で、アイ・オー・データは、Verbatim Japanと緊密に連携し、安定供給を最優先課題として日本市場に高品質な光ディスクを提供し続けています。
■高品質な光ディスクの提供体制
Verbatimは、日本で確立された高度な技術を取り入れた製造体制を構築し、徹底した品質管理を行うことで、世界的な規模で高品質な光ディスク製品を展開しています。日本市場においては、アイ・オー・データが国内総代理店として、この確かな品質を持つ光ディスク製品の安定供給体制を確立しています。
両社の強固な連携により、お客様に信頼性の高い製品を継続してお届けしてまいります。
■今後の展望
アイ・オー・データとVerbatim Japanは、製品の“徹底した品質管理”と“安定した生産体制”により、日本市場における光ディスク供給を支える重要な役割を担い続けます。また、データ保存における信頼性の高い記録メディアの提供を通じて、お客様のニーズに応え続けるとともに、記録メディア市場全体の発展にも貢献してまいります。
Verbatim Japanは「BCN AWARD 2025」記録媒体カテゴリにおいて「BDメディア部門」「DVDメディア部門」「CDメディア部門」の3部門にて最優秀賞を受賞いたしました。
▼記事はこちら
https://www.verbatim.jp/topic/topic_20250129.html
※「BCN AWARD」とは、全国の量販店のPOSデータを日次で収集・集計した「BCNランキング」に基づき、パソコン関連・デジタル家電関連製品の年間（1月～12月）販売台数第1位のベンダーの功績を讃える賞です。詳しくはBCN公式サイトをご覧ください。
【Verbatim（バーベイタム）とは】
世界 120 カ国以上で販売されているグローバルブランド。Verbatimは、1969 年、米国カリフォルニアでデータストレージ技術ブランドとして誕生。以来、50 年以上長きにわたって信頼性の高い記録メディアを提供し続けています。Verbatimとはラテン語から生まれたことばで、「一語一句そのままに」という意味を持ち、正確にデータを記録するという思いが込められています。 CD、DVD、Blu-rayディスクを中心に、幅広い製品ラインアップを世に送り出しております。
■株式会社アイ・オー・データ機器について
名称：株式会社アイ・オー・データ機器
本社所在地：石川県金沢市
代表者：代表取締役会長 細野 昭雄
設立年月：1976年1月
事業内容：デジタルデバイス周辺機器及びソフトウェア、関連サービスの開発・製造・販売
■Verbatim Japan株式会社について
名称：Verbatim Japan株式会社
本社所在地：東京都千代田区
代表者：代表取締役社長 関山 孝行
設立年月：2019年7月
事業内容：オプティカル製品、データストレージ製品、LED製品、アクセサリー製品、それらに関連する製品の販売事業、業務用・長期保存用光ディスクの販売事業
※本リリースに記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。
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