株式会社ポケモンの売上高が、直近6期で約4.4倍に伸びている。2021年2月期の1200億円台から、2026年2月期には5314億円台に達した。当期純利益はさらに伸び幅が大きく、直近9期で約13.6倍。2018年2月期の88億円台から、2026年2月期には1200億円台となっている。
数値はPR TIMESの決算情報サイトに掲載されている決算公告にもとづくもの。同社は非上場のため、有価証券報告書は公開されていない。
掲載されているのは2018年2月期から2026年2月期までの9期分で、売上高が記載されているのは2021年2月期以降の6期のみ。それ以前の3期は純利益・株主資本・総負債・利益剰余金だけとなっている。
売上高が公告に記載されている6期のうち、伸び幅が大きいのは2022年2月期の70.1%増と、2025年2月期の38.1%増だ。後者は、2024年10月30日にスマートフォンアプリ『Pokémon Trading Card Game Pocket』が配信を開始した期にあたる。
最新の2026年2月期は29.3%増の5314億2800万円で、2021年2月期の約4.4倍となっている。
純利益で伸びが際立つ期のひとつは2022年2月期で、前期の186億3000万円から413億9200万円へと122.2%増。この期には『ポケットモンスター ブリリアントダイヤモンド・シャイニングパール』（2021年11月19日）と『Pokémon LEGENDS アルセウス』（2022年1月28日）の2作が発売されている。
もうひとつは最新の2026年2月期で、703億4300万円から1200億5600万円へと70.7%増。2025年10月16日に『Pokémon LEGENDS Z-A』が発売されたほか、2026年2月5日には初の屋外常設施設「ポケパーク カントー」がオープンしている。
株式会社ポケモンは1998年4月、任天堂、クリーチャーズ、ゲームフリークの3社による共同出資で設立された。
出資元3社はそれぞれ役割が異なる。ゲームフリークが『ポケットモンスター』シリーズの原案とビデオゲームの開発、クリーチャーズがトレーディングカードゲームの開発とCGモデル・モーションの制作、任天堂がビデオゲームの製造・販売を担う。株式会社ポケモンは、これらの権利を管理し、ライセンス許諾やブランドマネジメント全般をおこなう立場にある。
公式サイトによると、全ポケモン関連ゲームソフトの累計出荷本数は5億1500万本以上、カードゲームの累計製造枚数は850億枚以上にのぼる。
代表取締役社長は設立時から石原恒和氏が務めている。
