ソニーのCFO十時裕樹氏は4月末のアナリスト向けブリーフィングにて、2022年までに「PlayStation 5」（以下、PS5）の需要を完全に満たすことはたとえ増産体制に入ったとしても難しいとの見方を示した。Bloombergが報じている。
十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）は４月末のアナリスト向け説明会で、「少なくとも21年に需要が落ち着くことはなく、22年にかなりのデバイスを確保して増産体制をつくっても、キャッチアップできるとはたぶんならない」と表明。数年かけて供給体制を整えると述べた。匿名を条件に複数の説明会参加者が明らかにした。
Bloombergより
一方、ソニーの2021年3月期の連結決算報告によると、PS5の出荷台数は780万台。これは、全世界で1億1590万台以上売れたことが発表されたPlayStation 4に匹敵するペースの売り上げだという。
なお、ソニーの広報担当は上記についてBloombergへのコメントを差し控えている。
PS5は2020年11月にリリースされ、新型コロナウイルスの感染拡大などによる部品不足の影響を受け、在庫を確保することが難しい状況が続いている。
ソニーだけでなく、任天堂、マイクロソフトとも需要に対して供給が追いついていない状況が続いている。任天堂は2021年3月期の決算説明会にて、Nintendo Switchへの高い需要に対し、世界的な半導体部材不足の影響もあって生産が追いついていないことを発表。マイクロソフトは、Xbox Series X|Sの供給問題は、少なくとも2021年6月までは続くとの見解を示したことが伝えられていた。
ライター／古嶋誉幸
