ソニーグループ株式会社は5月8日、2025年度の連結業績概要を発表した。
発表によると、ゲーム＆ネットワークサービス分野の2025年度売上高は4兆6857億円、営業利益は4633億円となった。売上高は前年度からほぼ横ばいとなり、営業利益は前年度比で484億円、12％の増益となっている。
同分野の売上高については、為替の影響にくわえ、ネットワークサービスの増収、自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加がプラス要因となった。一方で、ハードウェアについては販売台数の減少により減収となったという。
補足資料によると、2025年度におけるPS5本体の販売台数は1600万台となり、前年度の1850万台から250万台減少した。第4四半期では150万台となり、前年同期の280万台から130万台減少している。なお、PS5本体の販売台数はセルインベースの数字となる。
また、PS4およびPS5向けのフルゲームソフトウェア販売本数は、2025年度通期で3億1790万本を記録した。このうちファーストパーティタイトルは3210万本。フルゲームソフトウェアのデジタルダウンロード比率は、通期で78％となっている。
営業利益については、ネットワークサービスの増収や為替の好影響により増益となった。一方で、Bungie, Inc.の無形資産などの減損も計上されており、その額は第2四半期に315億円、第4四半期に886億円、2025年度合計で1201億円となっている。
同社は、ゲーム＆ネットワークサービス分野について過去最高益を更新したと説明。一時要因を除いたベースでは、前年度比45％の増益となったという。ここでいう一時要因には、Bungie, Inc.の無形資産などの減損1201億円、および過去に資産計上した一部開発費の資産計上額の修正による費用183億円が含まれている。
ユーザーエンゲージメントも堅調に推移している。2026年3月時点におけるPlayStation全体の月間アクティブユーザー数は、前年同月比1％増の1億2500万アカウントとなり、同期間における過去最高を記録した。また、2025年度第4四半期の総プレイ時間も前年同期比で1％増加している。
2026年度のゲーム＆ネットワークサービス分野については、売上高4兆4200億円、営業利益6000億円を見込む。売上高は前年度比で2657億円、6％の減収となる見通しだが、営業利益は1367億円、30％の増益を予想している。
2026年度の売上高については、販売台数減少によるハードウェアの減収を見込む一方、自社制作のゲームソフトウェア販売増加がプラス要因になるとしている。営業利益については、2025年度に計上したBungie, Inc.の無形資産などの減損の反動や、自社制作のゲームソフトウェア販売増加の影響により増益を見込む。
また、2026年度の営業利益見通しについては、一時要因を除いた2025年度実績との比較ではほぼ横ばいとなるものの、次世代プラットフォームに向けた投資の増加を織り込んでいるという。
さらに、2026年度のPS5ハードウェアについては、合理的な価格で調達可能なメモリ数量にもとづく販売台数を計画しており、その損益は2025年度と同程度を見込むとしている。
