任天堂の古川俊太郎社長は12月27日（月）、京都新聞の取材に対し、Nintendo Swtichの供給が2022年の年初以降に停滞する可能性があることを明らかにした。世界的な半導体不足や、物流の混乱が影響をきたすことが懸念されている。
Nintendo Switchは2021年9月末時点で累計販売台数が9200万台を突破。2021年10月には有機ELディスプレイを採用した新モデルも発売され、同年の年末商戦においては好調に推移したという。
一方、11月には2022年3月期の販売計画を、初期の2550万台から2400万台へと引き下げるなど、供給の停滞による売上台数の減少はまぬがれないようだ。米国や欧州では、11月末の大規模セール「ブラックフライデー」の需要にこたえるため、空輸や鉄道輸送も利用して対処したことも明らかにされている。
Nintendo Switchは2021年3月期に2883万台、2020年3月期には2103万台を販売した実績を持ち、これまで右肩上がりで増え続けてきた年間の販売台数に歯止めをかけられる形となることが予想される。なお、これらはNintendo Switch、Nintendo Switch Liteの両方をふくむ数字であることには留意されたい。
古川社長は「ブラックフライデー後は需要に対して十分に供給できたとは言えない」としており、年始以降においても供給不足の自体を憂慮している。
