1月15日、任天堂、ソニー・インタラクティブエンタテインメント、マイクロソフトの3社は共同で、ゲームプレイの安全性向上に向けた共通の取り組みに関する最新情報を発表した。
今回公開された内容では、2020年に発表された3社による取り組みにおける、安全性に関する原則が更新されており、「防止」「パートナーシップ」「責任」の3つを軸に、技術の進歩や新たな業界課題への対応が盛り込まれている。
Nintendo, Sony Interactive Entertainment, and Microsoft continue to collaborate to improve player safety across our platforms – today, we're providing an update on our shared online safety principles: https://t.co/hm4cqrlKTZ
— Xbox Wire (@XboxWire) January 14, 2026
3社は「ゲームはすべての人のためのものである（gaming is for everyone）」という指針を共有し、高度な技術や研究に基づく知見、コミュニティの取り組み、スタッフによる監視といったアプローチを通じ、特に若年層を含むすべての利用者にポジティブで楽しい体験を提供することを目指している。
「パートナーシップ」分野では、2020年の発表時から連携体制が具体化されている。健全なオンラインコミュニティの構築を目指す「Thriving in Games Group」や、子どもと家族のオンライン上の安全に取り組む非営利団体「Family Online Safety Institute」といった専門団体の名称を明らかにし、より実効性のある協力体制を築く姿勢を鮮明にした。
さらに、児童の安全を守るための技術共有の枠組みである「Tech Coalition」およびそのプログラム「Lantern」への参加も表明し、違法コンテンツの共有や検知において、企業間の枠を超えた技術的な連携を深めていく構えだ。
「責任」と「防止」の観点においては、高度な技術と人による監視を併用する方針が示された。監視や対応プロセスの強化には「熟練したスタッフによる監視」を併用する方針が示されたほか、データの取り扱いについては、安全確保の取り組みにおいて扱うすべてのデータについて「倫理的な使用」を行うと新たに明記されている。
このほか、政策決定や業界の革新を推進するために、各社が個別に外部の研究センターと連携し、遊びとウェルビーイングに関する研究を行っていることにも触れられている。
3社は、プレイヤーの安全確保には、継続的な協力と共有された価値観が必要であるとしており、今回の指針更新を通じて、他の業界関係者に対しても同様の取り組みへの参加を呼びかけている。
