『Call of Duty: Modern Warfare』や『Call of Duty: Warzone』を開発するInfinity Wardは、ゲームから人種差別的なユーザーを排除する施策を強化する声明を発表した。こういったコンテンツの追放は「発売日から行っている」が、今回はさらにそれを強化することになる。取り組みについては以下の通り。
・人種差別的なコンテンツをモニターし身元確認するためのリソース増加
・ゲーム内報告システムを追加し時間単位あたりのBAN数の増加
・フィルタの追加と名前の変更の制限強化
・レポートの提出を簡易化するためのゲーム内の改善点の評価
・再犯者根絶のため永久BANの増加
— Infinity Ward (@InfinityWard) June 3, 2020
6月2日にアクティビジョンは、「今必要なのは、平等、平和、変化について語る人々が見聞きされること」と『Call of Duty: Modern Warfare』と『Call of Duty: Warzone』、『Call of Duty Mobile』の新シーズン開始の延期を発表している。
明言されていないが、5月25日に起きた白人警官の不当な暴力によって黒人のジョージ・フロイド氏が死亡した事件に端を発し、大規模なデモ運動に発展した「Black Lives Matter」に対する反応とみて間違いない。
ビデオゲーム業界でもこの運動を支持する動きが活発化している。ソニー、マイクロソフトに続き、Nintendo of Americaもこの運動を支持する声明を発表。ソニーはNaughty Dogの副社長ニール・ドラックマン氏を通じて、マッチングチャリティドネーションを行っていることが伝えられている。
コンソールプラットフォーマー以外のビデオゲームデベロッパー、パブリッシャーも支持を表明。大手ではThe Pokémon Company International、Ubisoft、Electronic Arts、スクウェア・エニックス、Nianticなど、多くの企業が「Black Lives Matter」活動への寄付を約束している。
また、コミュニティからはチャリティスピードランイベントをホストする「Games Done Quick」も寄付を表明している。
ライター／古嶋誉幸
