ソニーグループは、5月10日（火）に発表した2021年度の連結業績にて、デバイス調達の⽬途が⽴っている1800万台のPS5を2022年度に販売する⾒込みを発表した。あわせて、アクションRPG『Destiny』や一人称シューティングゲーム『Halo』の開発で知られるBungieの買収を2022年第3四半期に完了させる方針も明らかとなっている。
発表によると、プレイステーション関連の事業を主とする「ゲーム＆ネットワークサービス（Ｇ＆ＮＳ）」分野の売上高は、前年度比で3%増の2兆7398億円を記録した。自社スタジオ以外から発売されたタイトルや追加コンテンツを含めたゲームソフトウェアで販売本数の減少などがあったものの、PS5に関する売上台数の増加や為替の影響により、営業利益も前年度より44億円増の3461億円で増益に転じているという。
3月に発表したHaven Entertainment StudiosやBungieの買収に関連して、費用とある約440億円を除いた営業利益は「ほぼ前年度並み」との試算を示している。今後については⾃社製コンテンツにおける開発⼒の強化とマルチプラットフォームへの展開の継続で事業を成⻑させていく方針のようだ。
なお、ソニーグループ全体での売上⾼は前年度比で10％増となる9兆9215億円、営業利益は前年度比26%増の1兆2023億円。当期純利益については8822億円で14%の減益となっている。
