アメリカを本拠地とする動画プラットフォーム「Netflix（ネットフリックス）」の共同CEOであるテッド・サランドス氏は1月16日、The New York Timesのインタビューに応じ、同社に対して寄せられている批判が“誤解”であると明かした。
背景には同社が去年2025年12月5日に発表した、ワーナー・ブラザースの映画スタジオ事業や動画配信（HBO Max）事業に対する買収がある。
ワーナー・ブラザースは映画『ハリーポッター』シリーズのほか、『スーパーマン』『バットマン』といったDCユニバース作品、アニメ作品では『トムとジェリー』などで知られる、映像制作や配給をメインとする会社。
Netflixによる事業買収の発表後、これまでに築き上げられたワーナー映画の配給や劇場公開、視聴手段や期間にまつわる形式や仕組みが変わってしまう懸念がユーザーや映画業界の関係者から抱かれており、さまざまな反発が起きていた。
氏は反発が起きることに驚きはないとしており、その理由として「我々が作品の劇場公開の取り扱い方について何も語っていなかった」と言及。今回のインタビューでは「少し立ち止まって、よく考えてみれば、これは最高のニュースのはず」としている。
Today, Netflix announced our acquisition of Warner Bros. Together, we’ll define the next century of storytelling, creating an extraordinary entertainment offering for audiences everywhere. https://t.co/rXPFMNIs1A pic.twitter.com/0pdsMUEob8
— Netflix (@netflix) December 5, 2025
氏は従来の劇場公開をとりまく仕組みについて前向きな評価をした上で「我々がその仕組みに積極的ではなかったのは、嫌いだったからではなく、自社の既存ビジネスが非常に好調だったから」と説明。
今回の買収によって手に入れた「年間で数十億ドルの利益を生み出す驚異的な仕組み（劇場公開）」を危険にさらす理由はないとしている。
ワーナー映画について事業の買収後も45日間の独占的な劇場公開を維持していきたいとしており、劇場における産業に参入する以上は「我々は負けず嫌いなので勝ちにいきたい」「劇場公開後の興行成績でもトップを取りたい」と強い意欲を示した。
氏は“もう一つの誤解”として「劇場に行くこと自体がNetflixというサービスとは競合してしまう懸念」に言及。映画館がないような地域において劇場に行くことが“時代遅れ”なのは確かであるとした上で「断じて違う」「家を出る理由さえ提供すれば、人々は喜んで外に出る」と説明した。
さらに氏は、映画館で素晴らしい作品を観て帰宅した後、最初に思うのは「もう一本映画を観たい」という気持ちであり、それは映画愛を育む助けになっているとしている。
Netflixシリーズ
— Netflix Japan | ネットフリックス (@NetflixJP) October 31, 2025
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