『サイバーパンク2077』を販売するCD Projektは、同社の公式サイト状でふたつ目の集団訴訟を受けたことを発表した。
先日の集団訴訟とあわせ、これでCD Projektは『サイバーパンク2077』に関する2件の訴訟を抱えたことになる。今回の集団訴訟の原告は前回と同じく投資家たち。訴訟の内容も前回と同じく「ゲームの完成度に関する虚偽の申告」だ。訴訟では損害賠償の具体額が定められていないという。
訴状内では、CD Projektは『サイバーパンク2077』のPlayStation 4版とXbox One版がバグや最適化不足のパフォーマンスにより実質的にプレイ不可能だったにも関わらず、2020年1月の時点で「完全にプレイ可能」と投資家向けに発表していたされている。
また、2020年9月に延期が発表された時点では、投資家向けの電話会議でも、これらのプラットフォームでの動作は「問題ない」と会社側は回答していたという。
この訴訟に対しCD Projektは、「身を守るために積極的な行動を取ります」と答えている。
『サイバーパンク2077』は高い評価を受け記録的な販売本数を記録しているが、その一方で上記のパフォーマンス問題や開発スタッフの長時間労働問題など、複数の問題が取り沙汰されている。
海外メディアブルームバーグは2018年に公開されたゲームプレイ動画が「偽物」だったこと、スタッフの一部が2020年にゲームが発売できるわけがないと語ったこと、社内で異なる母語を持つスタッフ同士の軋轢などを報じていた。
一方でCD Projektはゲームの混乱に対し「すべて経営陣の責任」とする謝罪動画を公開。ゲームを開発したCD Projekt REDのスタジオヘッドがブルームバーグの記事に反論するなどの対応を行っている（参考リンク）。
リリース後も混乱が続く『サイバーパンク2077』だが、ゲームのアップデートは続けられる予定だ。
ライター／古嶋誉幸
