新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、多くのゲーム会社がリモートワーク（在宅勤務）体制への移行を選択している。執筆時点から過去数日間では、Rockstar Games、CD Projekt RED、Electronic Arts（EA）の3社がリモートワークへの移行を実施するポリシーを発表した。
CD PROJEKT REDより、新型コロナウイルスに関する近況のお知らせです pic.twitter.com/FwGlOd9sR3
— CD PROJEKT RED Japan (@CDPRJP) March 16, 2020
Rockstar Gamesは、イギリス、スコットランド、インド、カナダの支店を含む全オフィスに在宅勤務への移行指示を出しており、オンラインサービスは通常通り運営することを表明した。また、CD Projekt REDは先週から実施していた機器と社内インフラの整備が完了したため、3月17日より全従業員のフルリモート業務を実施すると発表している。
EAは北米、ヨーロッパ、オーストラリアの全従業員については「4月1日まで在宅で勤務するよう強く推奨」。ソウルとミラノの拠点については1月以降閉鎖し、フルリモート体制で業務を継続中だ。なお、同時期に閉鎖した上海とシンガポールの拠点については、地域の保健当局からのガイダンスに従ったうえで仕事に復帰しているという。
3社以外にもリモートワークへの対応に迫られたのは、Nintendo of AmericaとBungieである。一人称視点のアクションシューティング『Destiny』シリーズの開発で知られるBungieは、全従業員のリモートワーク体制への移行を3月6日より開始した。
運営形式で展開している『Destiny 2』のメンテナンスと維持、およびゲームの継続的な開発をリモートで実行できる環境を、独自の技術ソリューションによって整備した。
A message from Rockstar Games pic.twitter.com/uB4syLHROo
— Rockstar Games (@RockstarGames) March 15, 2020
また、Nintendo of Americaは、ワシントン州レドモンドにある本社で働く従業員のひとりがコロナウイルスの陽性反応を示したことにより、事態が急転。接触した可能性のある従業員は全員、自己検疫（自宅謹慎）の結果を待つ状態となっている。
アメリカ国内でも特に激しい被害を受けているワシントン州とカリフォルニア州で働く従業員については、自己検疫で「陰性だった場合の予防措置」として、リモートワークを許可している状態だ。
『レッド・デッド・リデンプション』シリーズなどの作品を日本国内で販売するTake-Twoの最高経営責任者であるStrauss Zelnick氏は、3月上旬に実施した講演のなかで「リモートワークをあまり信じていない」と生産性に疑問を示しつつも、「長期的な変化を引き起こす可能性がある」とも語っていた。
日本国内では、2018年以降「働き方改革」に関するさまざまな議論がなされてきたが、実際の検証例はあまりなく、リモートワークに対する見方もあまり好意的ではなかった。今回のようにリモートワークに移行せざるを得ない状況では、オフィス勤務やリモートワークそれぞれのメリット・デメリットが、実践的な形で見えるようになったことだろう。
今後、同様の事態に陥るのは望ましくないが、リモートワークに対する向き合い方が抽象的なイメージから具体的な例へ変化していく様子は興味深く、「新しい働き方」を考える際の参考にもなりそうだ。
ライター／ヨシムネ
