ゲーム開発プラットフォーム「Unity」を手掛けるUnity Technologiesが、突如のレイオフを実施したようだ。Game Developerなど海外メディアが報じている。
このレイオフはUnityに約5年間務めた元シニアソフトウェア開発者であるColine Turquin氏のLinkedInへの投稿により、初めて明らかになった。投稿の中では「最近のレイオフの一環として」解雇されたと述べており、影響を受けた従業員が他にもいることが示唆されている。
また、ビジュアルツール「Unity Behavior」開発者の一人、Shanee Nishry氏がUnityのフォーラムに「私たちのチームはレイオフの対象となり、今後のサポートを提供できなくなった」と投稿、チーム全体がレイオフの対象となったことが明らかになった。さらに、「プロジェクトのオープンソース化について上層部に問い合わせたが、確約は得られていない」と明かしている。
今回のレイオフの通知方法についても、元UnityのシニアテクニカルアーティストであるPeter Roe氏がその詳細を語っている。同氏は、現地の午前5時に突如メールで解雇される旨を伝えられ、システムへのアクセスもその日の終わりまでに遮断されると通知されたという。同氏はこれを「非常に唐突で冷酷」だと感じ、Unityに対して「従業員をもっと丁寧に扱うべき」と意見を述べている。
そのほかにも解雇対象となった従業員から多くの報告がされており、何人かはこれを「大規模」と表現している。記事執筆時点で、影響を受ける従業員の正確な数は分かっていない。
なお、Unityについては、2024年1月に従業員の25％にあたる約1800人のレイオフが発表。コアビジネスに焦点を当て、長期的かつ収益性のある成長を目指すことが示されていた。
また、2023年9月にデベロッパーへの周知をせず「Unity Runtime Fee」という規約が発表。累計のインストール数と年間の収益の基準を超えた作品を対象に、インストールごとにデベロッパーへ支払いを求めるという制度で、多くの開発者の混乱を招いた。後にこの規約は修正されている。
